ＪＡ京都丹波支店が今年から管内の農家を対象に実施する土づくり肥料の散布作業が、好評を得ている。管内生産者の費用負担を抑えつつ、作業にかかる労務負担をＪＡが担うサービスを提供することで、病害虫対策や収量アップ、作業効率の向上などに役立つ「土づくり肥料」の必要性を改めて認識してもらう取り組み。１０月２３日にも、収穫が終わった管内の圃場（ほじょう）に土壌改良肥料「とれ太郎」の散布作業を行った。

土づくり肥料の施用は、重い肥料を担いでの作業となるため、生産者個人で行うと、労力の負担や、作業の手間などがかかり、近年減少傾向にある。

同支店管内で主に栽培される水稲と黒大豆では、今夏の干ばつや台風被害、９月の長雨などにより、水稲で１～２割の収量減（昨年対比）、黒大豆においても、莢数の減少や莢太りの生育不良などの影響が出ているという。一方、同支店が行った生産者への聞き取り調査では、秋の土づくり肥料を施している農家は、天候不良による被害が少ない結果であり、支店では今後も同サービスを通じて土づくり肥料の有用性を伝えていく方針。

肥料散布を依頼した管内生産者の杉本昌平さんは「今までは秋の肥料を蒔くのに妻と３日かけていた。運搬車で移動しながら蒔くのも危険を感じていたので、ＪＡにお願いしたら３０分程度で散布が終わり助かった」と話した。

散布作業にあたった同支店生産課の佐野英明主任は「収穫が終われば鋤きこみや肥料施用を省略する農家を散見するが、収穫後に手を加えることで、収量アップが期待できるほか、来春の水稲の生育が良くなり、刈り取り時のコンバインでのワラづまりも軽減でき、作業効率も上がるので必要性を勧めていきたい」と話した。